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閲覧の多いFAQ

『 健康 』 内のFAQ

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  • 食品や家庭用品の検査について教えてください

    (実施場所)  松山市保健所衛生検査課でおこなっています。   (予約)  ※事前の予約が必要です。  ※検査に必要な検体(試料)の持込量なども含め、事前に担当者との確認・相談が必要です。  平日の月曜日から金曜日の午前8時30分から午後5時までです。 (受付)  月曜日は午前8時30分から午... 詳細表示

  • 県外医療機関等で妊婦一般健康診査を受診した場合の手続きについて教えてください。

     里帰り等の理由により愛媛県外(日本国内に限る)の医療機関で妊婦一般健康診査を受け健診費用を支払った場合は、下記の要領で申請後助成金が口座振込されます。 【対象者】  受診日に本市に住民登録がある方 【申請時期】      出産日又は最終健診日から6か月以内 【申請場所】  下記の①~... 詳細表示

  • 予防接種手帳は再発行できますか

    再発行できます。 【発行できる場所】松山市保健所・各支所・すくすくサポート松山市役所・松山市保健センター南部分室・北条分室・中島分室 【発行できる日時】月曜から金曜日(祝日・年末年始を除く)8:30~17:00           ・毎週木曜日(祝日、年末年始を除く)午後7時まで ※すくすくサポート松山... 詳細表示

    • No:1255
    • 公開日時:2007/04/02 00:00
    • 更新日時:2022/03/16 13:39
    • カテゴリー: 保健予防課  ,  保健
  • 風しん抗体検査について教えてください。

    風しん抗体検査とは、風しんウイルスに対する抗体があるかどうかを血液検査で調べる検査のことです。風しん抗体検査は医療機関で受けることができます。 松山市では、特定感染症検査事業実施要綱に基づき、風しん抗体検査を無料で実施しています。 先天性風しん症候群の発生の予防及び風しんの感染予防を図ることを... 詳細表示

  • 1歳6か月児健康診査、3歳児健康診査の案内はいつ届くのですか?

     健康診査のご案内は、1歳6か月児健康診査は1歳6~7か月頃、3歳児健康診査は3歳5~6か月頃です。対象の方から順次ご家庭にお送りしていますので、案内が届くまでお待ちください。  現在までにご案内をお送りしている対象の方については、松山市ホームページをご確認ください。 ※1歳6か月児健康診査は1歳6か... 詳細表示

  • がん検診無料クーポン券事業について教えてください。

    国の『新たなステージに入ったがん検診の総合支援事業』に基づき、子宮頸がん検診・乳がん検診において、一定の年齢の方に無料クーポン券等を送付し受診を勧奨することで、検診受診の動機づけを行い検診の受診を促進し、がんの早期発見につなげ、がんによる死亡者の減少を図ることを目的に実施している事業です。 ●無料クーポ... 詳細表示

  • 松山市に転入します。赤ちゃんがいますが、必要な手続きはありますか。

    お子さんが1歳未満の場合、松山市役所市民課・各支所での転入の届後に、「転入赤ちゃん連絡票」のオンライン手続が必要です。詳細は下記URLからご確認ください。 転入赤ちゃん連絡票:https://www.city.matsuyama.ehime.jp/kurashi/iryo/bosikenko/tennyu-ko... 詳細表示

  • 自立支援医療(精神通院医療)公費負担の申請について教えてください

    精神障がい者の通院医療費の自己負担分を一部公費で負担するものです。 【内容】  ・自己負担は、医療費の原則1割です。  (県の指定を受けた医療機関・薬局・精神科デイケア・訪問看護の自己負担額が原則一割負担に軽減されます。)  ・所得等に応じて月々の負担上限額が決められます。  ・有効期限が1年以内に... 詳細表示

    • No:1230
    • 公開日時:2007/04/02 00:00
    • 更新日時:2024/05/17 08:05
    • カテゴリー: 障がい福祉課  ,  保健
  • 未熟児養育医療給付の申請方法を教えてください。

    養育のため病院または診療所に入院することを必要とする未熟児に対し、指定養育医療機関においてその養育に必要な医療の給付を行う制度です。 【対象者】 次のどちらかに該当する未熟児 1.出生時の体重が2000g以下の児 2.生活力が特に未熟な症状を示す児 【必要書類】 1.養育医療給付申請書 2.養... 詳細表示

  • 子どもが障がいを改善するための治療をするのですが、使用できる制度はありますか。

    身体に障害のある児童が、障害の程度を軽くしたり取り除いたりするために指定医療機関で手術等の治療を行う場合に、その治療にかかった費用の一部を公費で負担する自立支援医療(育成医療)の制度があります。 【対象者】  身体上障害のある18歳未満の児童(医療を行わないときは将来障害を残すと認められる場合を含む)で、... 詳細表示

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